証人尋問は、通常、当事者の一方の甲が証人Ａの尋問を申し出て、これを尋問し（主尋問）、Ａが口頭で証言した後、相手方乙の反対尋問が行われるが、裁判所が相当と認める場合で（その証人Ａが遠隔の地に居住していたり、病気であるような場合）、当事者に異義がないときは、Ａの口頭による証言に代えて、書面による陳述をさせることができます。
その手続は、まず、尋問を申し出た甲が、証人Ａに対して証言させたい事項を書面に記載して（尋問事項書）裁判所に提出し、裁判所は、相手方乙に対して、乙がＡから回答を希望する事項を記載した書面（実質的には反対尋問事項書）を提出させます。
裁判所はそれに基づき、Ａが証言に代えて書面で陳述すべき事項を定めて、Ａに対して、その回答を記載した書面（尋問に代わる書面という）を一定期間内に提出させるものです。
しかし、それを証拠資料とするためには、弁論に顕出されることが必要です。
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