登記所には、地図および建物所在図を備えます。
地図は、一筆または数筆の土地ごとにこれを作製し、各筆の土地の区画および地番を明らかにするためのものです。
従来は、土地についてはわずかに土地台帳法施行細則において、付属地図（いわゆる公園)に関する規定が設けられていたほか、建物所在図は全く存在がなかったために、建物の２重登記の生ずることがまれではありませんでした。
そこで、昭和３５年の法改正の際に、右図面の常備が法律上明確にされたわけです。
新たに生じた土地の表示の登記をなすに際しては、申請人（所見者）は、一般通則によって要求される情報のほかに、土地所在図、地積測量図、申請人の所有権を証する情報等を提供しなければなりません。
土地所在図の作製方法や様式については、規則７３条･準・５１条等参照。則また、地積測量図の作製方法や様式については、規則７７条・準則５０条等参照。
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